こんにちは、屋根修理と外壁修理のプロ集団・ゼファンです。
今回は、台風や地震などの自然災害で屋根に何らかの被害が出てしまった場合の注意ポイントについてご紹介したいと思います。日本は、国土のほとんどが台風の通り道であり、地震大国と呼ばれるほど地震が多い国です。『四季』と呼ばれる自然豊かな気候や、全国各地で温泉を楽しめるなどといったメリットもあるのですが、自然災害による建物への被害が多いというのは、誰もが頭を悩ますことでしょう。
特に昨年は、大阪北部地震や日本列島をなぞるように通過した台風など、ゼファンのある近畿地方でも自然災害による屋根の被害は、例年にないほどの数となりました。2019年に入った現在でも、応急処置は完了しているものの、本格的な屋根修理工事が手つかずで、困っているという人も非常に多く残っているようです。このような場合、応急処置は完了しているので、日常生活に大きな問題はないのかもしれませんが、屋根修理が完了していないことによる二次被害に注意しなければいけません。
そこで今回は、自然災害によって発生した屋根被害の『二次被害』について詳しくご紹介していきたいと思います。現在、工事の依頼は完了しているものの、「いつ工事に入ってもらえるかわからない…」という状況になっている方は、特に注意が必要です。
破損した屋根の危険性について
それではまず、台風や地震によって被害を受けた屋根で考えられる二次被害の中でも、人間が怪我をしてしまう可能性があるものからご紹介していきましょう。そもそも屋根の上というものは、一般の人であれば、普段は上ることもありませんし、屋根から何かが降ってくることなど想定もしていないことでしょう。しかし、自然災害で屋根に被害があった場合、普段では考えられないような事故も多発するものなのです。
Danger1慣れていない人が屋根に上って事故が発生する
昨年の台風や地震でも非常に多くの建物に屋根の被害が発生しました。このような場合、屋根工事業者に連絡しても、被害を受けている建物が非常に多いため、すぐに来てもらえないことも少なくないでしょう。そのため、屋根状況の確認や応急処置を自分で行おうと、屋根の上にあがる人が少なくありません。
屋根の上は、何の問題も発生していない場合でも非常に危険なのに、災害で屋根材がずれていたり、外れかかっていたり、割れたりしていれば事故の可能性がさらに高くなってしまいます。特に台風後の濡れた屋根となると、滑りやすさも加わり、素人の方が屋根の上で行動する場合、事故を引き起こす条件が揃いすぎていると言っても過言ではないのです。
このように、自分で屋根に上がるのは『二次被害』の危険があると理解し、できるだけ業者さんに任せるようにしましょう。業者さんが来るのに時間がかかるため、どうしても自分で行うという場合は、絶対に複数人で作業を進めるようにしてください。
Danger2破損している屋根の下は非常に危険
これは、まったく関係のない人も危険に晒してしまうものですので注意です。地震で瓦屋根が崩壊し、瓦が落下してくる映像などは、テレビでも何度も報道されていますので見たことがある人も多いでしょう。しかし、こういった瓦の落下は、災害時に一気に崩れるのではなく、しばらく経ってから、ちょっとした強風や余震で落下するケースも少なくないのです。
したがって、屋根に被害が出ている場合には、屋根の下に近づくだけでも危険があり、屋根材が落下する危険性があると周囲に知らせるための工夫や、立ち入り禁止措置をする必要があります。さらに、応急処置が完了している場合でも、土嚢袋を固定している紐が紫外線や屋根の半遮熱で切れ、落下してしまうことがあるので、夏場などは特に注意が必要です。
自然災害の後には災害便乗商法に注意
次は、自然災害で建物に被害が出てしまった場合の『詐欺被害』について簡単に触れておきましょう。実は、台風や地震などの自然災害があった場合、その被害が大きければ大きいほど、その被害に便乗した業者が急増するのです。普段であれば、絶対に引っかからないような商法でも、実際に建物に被害が出て困っている場合や、自然災害のせいで情報が不足してしまい、騙されてしまうということも少なくないのです。
上に紹介したグラフは、独立行政法人国民生活センターが東日本大震災後に行った調査で、普段であれば、500件に満たない相談件数が、自然災害発生後に急増しているのがよくわかります。他人の困っている時に付け込むのが悪質な業者ですので、以下のような点には注意しておきましょう。
POINT1大きな災害の場合には屋根業者も不足する
当たり前のことですが、台風や地震での被害が大きければ大きいほど、建物に被害が出る家が増加し、修理を行う屋根業者が不足してしまいます。このような場合には、非営利団体のNPO法人を名乗り、被害の支援のために無料（または低価格で）応急処置に回っていますなどと訪問してくる業者が増加します。普段なら疑うのでしょうが、さまざまな業者に断られた後であれば、背に腹は代えられないとお願いしてしまう人が少なくないのです。このパターンで多いのが、後から高額な修理工事の契約を迫られ、それを断ると応急処置した部分をはぎ取られたりすることです。他にも、補修工事の契約だけは先に行い、工事自体はなかなか入ってもらえず、1年経ってもビニールシートで屋根を覆っている状態になることもあります。
災害で屋根に被害が出た場合には、焦って屋根修理の契約をしてしまう気持ちも分かりますが、本当にその業者が屋根業者なのか？そもそも名乗っている団体はあるのかきちんと調べたうえでお願いするようにしましょう。
POINT2火災保険は工事代が無料になるわけではない
これも非常に多いです。火災保険の多くは、『風災被害』も補償してくれる特約が付いています。そのため、自然災害で屋根に被害が出た場合、火災保険で工事代を賄おうと考える人は多いです。しかし、忘れてはいけないのは、あなたが契約している内容によっては、全ての損害が確実に補償されるわけではないということです。さらに、地震や噴火、地震による津波などの損害は補償されないものがほとんどです。
しかし、一部の業者は、契約さえしてしまえばコッチのものと「保険で大半の費用は賄えるので心配いりませんよ！」といい加減なことをいうものも存在しています。いざ支払い段階になった時、保険では全然足りなくて困った…などとならないよう、事前に保険会社に確認するようにしましょう。
応急処置は屋根が直ったわけではありません！
今回は、台風や地震によって建物に被害が出た場合、二次被害を防ぐために注意しておきたいポイントについてご紹介してきました。本稿では、注意しておけば防ぐことができる人為的な二次被害を中心にご紹介しましたが、思ってもみなかったということも多かったのではないでしょうか？
昨年多くの自然災害に見舞われた近畿地方では、災害からかなりの時間が経過した現在でも屋根修理が間に合っていない建物も多く存在しています。もちろん、本格的な工事に入れていない建物も、修理工事の契約は済んで、応急処置までは完了していることがほとんどです。しかし忘れてはいけないのは、応急処置はあくまでも緊急対応で行うものであり、建物にとっては危険な状態のまま放置しているということです。つまり、完全にブルーシートで覆っているように見えても、小さな隙間などが完全に覆っていない可能性もありますし、処置を行った部分が紫外線によって劣化してくることも少なくありません。そうなると、応急処置部分にできた隙間から雨水が屋根内に侵入し、関係のない部分の劣化を進めてしまうことも考えられます。これも立派な二次被害ですので、「応急処置ができているから安心！」と考えずに、本格的な修理工事にいつ入れるのか、契約している業者さんにきちんと確認したほうが良いといえるでしょう。業者さんに連絡したとしても何の対応してくれない場合は、他の業者さんを探してみるなど、何らかの対応を考える必要があると思います。
なお、「周囲の家には被害が出たけれど、自宅は被害が出なかった」というお宅も、目に見えない劣化が屋根に生じている可能性は少なくありません。したがって、災害が落ち着いた辺りで念のため屋根の点検をしておくことをオススメします。当たり前ですが、台風は毎年来ますし、屋根に小さな劣化があれば、次の災害で大きな被害が出ることも少なくないのです！
ゼファンは、自社職人および専属外注の職人集団で屋根修理・雨漏り修理を行っているプロ集団です。調査の段階から自社の職人が行いますので、正確に原因を突き止め、屋根に最適な修繕方法をご提案しております。関西一円（大阪・神戸・兵庫・京都・奈良・滋賀）で屋根のお困りごと（屋根修理、雨漏り修理）がございましたらお気軽にご相談ください！
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